薬剤師のボーナス【公式データ】もらってすぐの転職(退職)術も徹底解説

薬剤師のボーナス。周りの薬剤師はいったいどのくらいもらっているのだろうか。

また、できればボーナス支給後に転職をしたいのだが、「もらい逃げ」と思われないだろうか?

この記事では厚生労働省の集計データから薬剤師のボーナスを抜粋。そしてボーナス後の転職戦略について検討します。

薬剤師のボーナス

薬剤師のボーナス厚生労働省データ

厚生労働省の賃金構造基本統計調査の報告をもとに、薬剤師の平均ボーナス(賞与)を抽出。以下のデータは2019年3月29日に公開されたデータで、調査期間は2018年のものです。

薬剤師の支給額平均データ(2018年)

年齢 38.6歳
勤続年数 7.6年
労働時間 162時間
残業時間 12時間
所定内給与 34万7100円
実質給与 37万9900円
年間ボーナス 87万7100円

参照:2018年賃金構造基本統計調査(2019年3月29日公開)一部抜粋および改変

薬剤師年代別データ:男性(2018年)

 区分 勤続年数(年) 給与(円) ボーナス(円)
 20 ~ 24歳 0.5 282,000 250,000
 25 ~ 29歳 2.6 302,500 691,400
 30 ~ 34歳 6.1 358,500 912,500
 35 ~ 39歳 9.6 411,800 1047,300
 40 ~ 44歳 8.6 437,900 1,196,400
 45 ~ 49歳 11.6 417,800 1,074,100
 50 ~ 54歳 15.1 420,000 1,221,800
 55 ~ 59歳 16.8 457,400 1,032,600
 60 ~ 64歳 14.3 391,900 7,83,800
 65 ~ 69歳 12.0 341,800 441,400
 70歳~ 9.4 434,500 702,100
 全体 7.5 368,000 883,300

参照:2018年賃金構造基本統計調査(2019年3月29日公開)一部抜粋および改変

薬剤師年代別データ:女性(2018年)

 区分 勤続年数(年) 給与(円) ボーナス(円)
 20 ~ 24歳 0.5 284,600 141,000
 25 ~ 29歳 2.4 285,900 704,500
 30 ~ 34歳 5.5 328,300 785,000
 35 ~ 39歳 9.4 355,300 993,300
 40 ~ 44歳 10.2 357,800 1,172,300
 45 ~ 49歳 12.8 390,000 1,014,000
 50 ~ 54歳 12.4 370,400 1,067,400
 55 ~ 59歳 12.8 379,900 968,600
 60 ~ 64歳 17.2 363,400 931,500
 65 ~ 69歳 8.5 329,700 1,029,800
 70歳~ 20.8 259,600 343,600
 全体 7.7 334,500 873,400

参照:2018年賃金構造基本統計調査(2019年3月29日公開)一部抜粋および改変

これらのデータは薬剤師全体のデータであり、調剤薬局薬剤師、病院薬剤師、ドラッグストアー薬剤師の全てを含み、非薬剤師は含まれません。

年齢や勤続年数によって多少変化するものの、2年目にはボーナス年間70万円程度となり、35歳以降ではボーナス額に大きな変化は見られません。

ボーナスに関するPOINT

薬剤師の年間平均ボーナスは87〜89万円。

 

大手より中小規模の会社の方がボーナスは多い

以下は、会社の規模別に集計したデータです。

1〜99人規模の会社、100〜999人規模の会社、1000人以上の会社に分類し、「平均月収」「年間ボーナス」を公表しています。なお、薬剤師のみのデータで非薬剤師のボーナスは含まれません。

会社規模 平均年齢 勤続年数 平均月収 年間ボーナス
10〜99人 47.2歳 10.8年 401,000円 988,300円
100〜999人 40.7歳 8.0年 345,800円 873,900円
1000人以上 34.8歳 6.4年 331,500円 845,400円

参照:2018年賃金構造基本統計調査(2019年3月29日公開)一部抜粋および改変

平均年齢に勾配があり、ドラッグストアや病院など複数の業種が含まれているので、そのまま比較することはできませんが、新卒を中心に若い薬剤師が多い大手調剤薬局・ドラッグストアでは平均月収は低く、年間ボーナスも低くなる傾向にあります。

一方で、中小規模・個人薬局などを中心とした会社では平均月収は高く、年間ボーナスも高くなる傾向にあります。これは一般企業とは全く異なる傾向です。

また、キャリアを積むと大手から中小規模の会社へ転職しているのが予想されます。

ボーナスに関するPOINT

薬剤師の年間平均ボーナスは、大手より中小規模の会社で高くなる傾向にある。

 

ボーナスを増やすために

ボーナスは「基本給」を元に計算される

ボーナスは「給与のXXヵ月分」と表現されますが、たまに「給与」を「総支給額」で考える人もいらっしゃいます。

しかし、正確には「基本給のXXか月分」であり、管理薬剤師手当など、各諸手当分の金額は含まれない。

参考までに、以下の図のように毎月の給与明細があるのであれば、350,000円の基本給がボーナスの基準となります。

最近ではボーナスの支給が当たり前のようになってきましたが、そもそもボーナスは基本給のように支払いを義務づけられていません。支給額は会社が自由に設定することができますし、それが支給されるかどうかも自由です。

そのため、会社の業績や経営方針によってはボーナスが減ったり、そのものがカットになることもあります

ボーナスに関するPOINT

ボーナスは「基本給」を元に計算される。

ボーナスの支給は法律で定められておらず、減ることもカットになることもありうる。

 

ボーナスを上げるより「手当」をもらう

実体験で感じている方も多いと思いますが、一般的に勤務薬剤師の「基本給」は上がりにくいと言われており、その結果、ボーナスも増えにくい。

役職などがつき、役職の業績に応じたボーナスが支給されれば、その額もある程度期待できますが、一般の勤務薬剤師ではボーナスはあまり期待できません

したがって、薬剤師の場合はボーナスを増やすというより、管理薬剤師手当などの各種手当を得る方が年収を上げる近道となりやすい。

その他、支給項目内の「非課税項目」を増やすことで、実質の手取り額を増やすというのも有効な手段です。

ボーナスに関するPOINT

勤務薬剤師のボーナスはあまり期待できない。「手当」を得ることは年収を増やす近道。

 

「非課税項目」を増やして、手取り額を増やす

ボーナスの話とは少し話がそれますが、総支給額は変わらず、手取り額を増やす方法を共有します。

大手企業などはすでに会社規定で定められているので、対応してくれないとは思いますが、小規模の薬局など社長との距離が近い会社では、手取り額を増やすために支給項目をうまく分配してくれることがあります。

薬局薬剤師で特にこの非課税項目に大きく関わるのが「住宅に関する項目」です。

まず、家賃補助(住宅手当)ですが、こちらは例外なく課税対象になります。

もし、家賃補助を受けながら税金対策をしたいのならば、法人が用意した社宅の中から社員が物件を選び、家賃の一部(賃貸料相当額の50%以上)を支払うことで非課税にすることが可能です。

「会社が借りている部屋の家賃を一部社員が支払う」ということになるため、課税の対象とはなりません。企業によっては社員が探してきた物件を法人契約した上で家賃補助を行うこともあります。

その他「通勤手当」や「学資金」なども規定の範囲内で非課税になるので、相談可能な方は社長と話し合ってみると良いでしょう。

ボーナスに関するPOINT

「非課税」の支給項目を増やすことで、手取り額を増やす!

 

「月給制」より「年俸制」を狙う

「月給制」と「年俸制」にはそれぞれメリットとデメリットが存在しますが、ボーナス転職の面から考えると、年俸制の方が優位と言えます。

月給制の場合はうまく退職の日程を調整しないと、ボーナスをベストな金額をもらうことができないし、場合によってはもらえないことだってあり得ます。

これに対し、年俸制はあらかじめボーナス分を12分割(16分割して、4ヵ月分をボーナスとして支給する場合もある)することで、いつ退職してもボーナス損することはなくなる。

最初から退職のことを考えて「年俸制」を選択するというのはおかしな話ですが、少しでもリスクヘッジすることで、もし急に転職する機会が訪れた時、ボーナスのことを考えずに転職することが可能です。

ボーナスに関するPOINT

「年俸制」にすることで、転職時のボーナス損のリスクをなくす。

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2018.05.17

 

ボーナス取得後の転職について

ボーナスは転職のチャンス

ボーナスシーズン中は、薬剤師は特に退職者が多く、どの企業も採用活動に力を入れます。

緊急を要する中小企業などへは好条件での転職が可能となる場合もあるので、転職を考える皆さんは薬剤師募集のアンテナを大きくかざす必要があります。

求人サイトに掲載されている求人の多くは募集を終了していることが多いので、必ず、いずれかの薬剤師紹介会社に登録して、コンサルタントに実際に募集のある案件を紹介してもらうようにしましょう。

 

ボーナス転職するために確認すべきこと

ボーナスの支給時期・算定期間の確認

ボーナス(賞与)に合わせて転職をしようと決めたらまず、ボーナス支給日・算定時期など「ボーナス支給規定」を確認しましょう。

ボーナスの支給日は「一般企業」と「公務員」とで異なります。

国家公務員は夏の時期は6月30日、冬の時期は12月10日と法律で定められ、地方公務員に適応される条例も国家公務員の支給日に準じたり、それに近い支給日を設定しているケースが多いです。

一方、薬局を含む一般企業の夏のボーナスは、7月の初旬という時期が多い。具体的には、「7月10日」ごろ、とくに金曜日が多いといわれています。冬のボーナスの時期、支給日は会社によって異なりがあるため、一概には言えないですが、12月5日、12月10日、12月25日などとなっています。

冬のボーナスは大企業、国家公務員、地方公務員は12月10日に支給される事が多いですが、民間の中小企業では12月下旬に支給するところもあります。

一般的にボーナス(賞与)算定期間は、ボーナス支給前の半年間が対象になりますが、企業によっては年2回のボーナスではなく、例えば3カ月ごとに査定を行う場合もあります。

 

退職を申し出るタイミング

ボーナスをしっかりもらって転職するためには、退職届(退職願)をボーナス支給後に提出するのが最良。これは間違いない。

しっかりとしたボーナス支給ルールが存在し、きちんと算定期間を遵守していれば問題ないのですが、経営者や上層部の判断によってボーナス支給額が決められる場合には、ボーナスの支給日前に退職の意思表示をすることで支給額が少なくなる場合があるので要注意。

これは大手・中小企業にかかわらず、本当に多い事例です。「ボーナスは今後の期待値も考えて決められているからね。」などと理由をつけて退職予定者のボーナスを減額してくる悪質な企業もあるほど。

ボーナスは本人の査定や会社の経営状態も加味されるため、退職の意思表示が理由で減額されたと思われる場合でも、支給額に対して不服を申し立てることが難しい。

もし、ボーナスをベストな金額でもらって退職したいと考えるなら、退職届を出すまでは退職することを悟られず、支給後に退職を申し出るのが確実です。

Q. 退職の意思は何日前に言うべき?

A. 民法上は2週間前でOK

民法第627条では、退職の申し出の期間(退職届の提出)について以下のように定められています。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。

この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。

引用:民法第627条

つまり、雇用期間の定められていない労働契約であれば、2週間前の申し出により退職が可能です。

会社の規則が定められている「就業規則」では、1ヶ月前申し出の旨を定めているケースが多いですが、民法上での規定を優先します。

 

引き継ぎ期間はしっかり

ボーナスをもらい退職届を提出する際は、退職日までしっかりと引き継ぎの期間をもうけましょう。

もちろん、ボーナスをもらった直後に退職願を提出することは、決して悪いことではありません。しかし、業務の引き継ぎの期間が確保されず、ボーナス支給後に即退社となると、周りに迷惑をかけることになります。

具体的にはボーナス支給後1〜2週間以上経過してから退職届を提出し、その後、十分な引き継ぎ期間を設けましょう。

退職届を提出してから退職日までは、最低で2週間で退職することが認められていますが、円満に退職するためにも十分な期間(目安は1ヶ月以上)を設け、周囲に悪い印象を残さないようにしましょう。そうすれば、いつか困った時に会社はあなたの助けになってくれるかもしれません。

 

退職届を出す前に内定をもらう場合

ボーナス転職において退職する際に注意すべきポイントをご紹介しましたが、新たな転職先に対しても気を付けるポイントがあります。

在職中の転職活動であれば、内定が出て転職先が決まってから退職を申し出ようという人も多いはず。その場合、転職先の採用担当者は応募者に対して、本当に退職する意志があるのかを見極めます。

内定が出てから入社までの期間に無理のないスケジュールをたて、採用担当者に対して確実に入社できる日を提示することが大切です。

職種・ポジション・企業などにより異なりますが、内定をもらってから転職先への入社までの期間は、1〜2カ月が一般的といわれており、長くても3カ月が目安と考えましょう。

 

転職先の初ボーナスは諦めるべき?

ボーナスの支給額は、会社によって異なりますが、支給月の1〜2カ月前から過去6カ月間の勤怠・実績などを考慮して決定されます。

ボーナス転職を考える方にとって、現職でボーナスを受け取り、さらに転職先での初ボーナスも得たいというのは当然かと思います。

しかし、一般的に転職後の試用期間は賞与算定期間に含まれません。となると、転職後最初のボーナスはあまり期待できないと考えられます。

転職先での初ボーナスの額を優先するのであれば、現職のボーナス支給を諦め、なるべく早めに転職先に入社し、転職先の賞与算定期間を長くする必要があります。

長期的に考えると多くのボーナスを受け取ることができる場合もありますが、場合によっては支給されない可能性もありますので、あまりお勧めできません。

ボーナス支給後に退職することを意識しすぎて、退職するタイミングを逃す方が時々いらっしゃいます。

あくまで、ボーナス転職は得られる利益を最大限まで伸ばすものであるので、転職先の入社時期が合わず不採用となってしまっては、本末転倒です。

何のために転職するのかを見失わずに、その上で少しお得に転職するチャンスとしてボーナス転職を利用する、といった余裕を忘れないようにしましょう!

 

ボーナス転職のスケジューリング

ボーナス後の転職はスケジュール管理が非常に重要です。

これまで解説した注意すべきポイントをもとに、「転職サイト登録、応募・内定、退職届け提出、退職からの入社まで」の時間を意識し、逆算して転職活動のスケジュールを計画しましょう。

スケジューリング参考モデル

以下は、「7月」「12月」ボーナスを満額もらう場合の転職スケジュールです。転職計画を立てる参考にしていただけたらと思います。

 

上記に参考例を示しましたが、細かいスケジュール管理は薬剤師紹介会社にお任せして問題ありません。面接スケジュールなどしっかり計画立てしていただけます。

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2018.05.17

 

薬剤師ボーナスに関するQ&A

ボーナスにも税金や社会保険料がかかるのか

ボーナス(賞与)が出た際に、会社の社会保険に加入していた場合(一般的に30時間以上働いた場合厚生年金保険・健康保険・介護保険〈満40歳以上〉の加入対象となる)、給与と同じく所得税の他に各社会保険料が法令で天引きされます

雇用保険についても1週間に20時間以上働き、31日以上働き続ける予定である条件を満たしていれば、同じく天引き項目に該当します。

これは法令で決まっていることで、これら税金・社会保険料が引かれた残りの金額が振り込まれることになります。それ以外で天引きされる項目は、会社ごとに労使協定で定められています。

なお、毎月の給与の天引きと異なる点として、社会保険料の計算が標準報酬月額ではなく、賞与総額での計算する」「住民税がない」ことが挙げられます。

 

派遣・パートでもボーナスはもらえるのか

派遣薬剤師の場合

派遣薬剤師のボーナスですが、もらえないと考えてもらった方が良いでしょう。これは何年働いても同じです。

そもそも正社員の薬剤師の場合は業績に応じてボーナスを支給するというより、毎月の給与から自動的に積みてられて半年に一度支払われていることが多く、派遣薬剤師はそれが毎月分割されて支払われていると思えば良いでしょう。

要するに、年俸制を採用している正社員のような形態です。

パート薬剤師の場合

派遣薬剤師と異なり、パート薬剤師の方はボーナスをもらえることがあります。

ただし、パート勤務の場合は正社員(40時間勤務)より時短で働く場合が多いので、ボーナスが出たとしても気休め程度だと思った方が良いでしょう。業績によってボーナスは変動するのか、それとも勤務時間によるのか、入社時に会社規定をしっかり確認しましょう。

 

ボーナス転職はスケジュール管理が大事
管理能力が高い薬剤師紹介会社を選ぶ

先ほどのモデルスケジュールにも示しましたが、ボーナス転職は徹底したスケジュール管理が重要となります。

「もらい逃げと思われるのでは?」という不安感から足踏みしてチャンスを逃したり、内定先の入社時期が前倒しとなり結局ボーナス支給日に在籍できないという失敗談もあります。

ついだらだらとしてしまい重い腰が上がらない人は、転職の好機を逃さないためにも、スケジュール管理を紹介会社に一任するのが良いでしょう。

正社員やパートで転職するなら

正社員やパートタイムで転職するなら、一般的に、大手と言われる薬剤師紹介会社が人気で、実績、コンサルタントスキルなど総合的にレベルが高いと言われています。

ただし、自身とコンサルタントとの相性もありますし、各社紹介できる求人件数も限られてきますので、好条件の求人に出会うためには複数社の登録が必須です。登録も簡単で無料なので、前もって2〜3社登録するように意識しましょう。

『正社員・パート』で推奨する紹介会社

・マイナビ薬剤師
・薬剤師転職ドットコム
・ファルマスタッフ
・リクナビ薬剤師

マイナビ薬剤師
就職情報サイト運営最大手『マイナビ』
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会うことにより希望条件のミスマッチを防ぐ
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人材紹介業最大手リクルートグループ
薬剤師分野に限らず転職に関するノウハウが豊富
スケジュール管理能力と提案力が評判
正社員 パート

 

派遣薬剤師に挑戦するなら

高収入高待遇で有名な派遣薬剤師として働く場合には、薬剤師専門の派遣会社に登録する必要があります。薬剤師の派遣は取り扱っている会社が限られます。

以下に薬剤師に人気の派遣会社をご紹介しますので、参考にしていただけたらと思います。派遣薬剤師の求人案件は非常に回転が早く、求人サイト上に掲載されている求人はほとんど募集が終了していることがほとんど。したがって、ここでも複数登録が必須!

『派遣』で推奨する紹介会社

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2018.08.04

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